 |
|
|
| 雑記帳 | コンタクト |
| 雑記帳トップ | 始めに | 日本 | 米国 | 台湾 | 支那 | 韓国 | 北朝 | 露国 | 印国 | 豪州 | アセアン諸国 |
| 日本トップ | 皇室 | 憲法 | 歴史 | 国政選挙 | 政治 | 社会 | 対外 | 日本近現代史 |
| 社会トップ | 暮らし | 最先端技術 | メディア | 芸能界 | 親日国 | 人物紹介 | 反日左翼の正体 | 東京オリンピック |
| 社会トップ | 経済・産業界 | 日本社会の闇 |
| 最先端技術ニュース/ | ２０２０ | ２０１９ | ２０１８ | ２０１７ | ２０１６ | ２０１５ | ２０１４・２０１３ |
| 最先端技術ニュース・２０１５/ | １２～５ | ４～１ |
日本初の新元素、国際認定へ 理研に１１３番の命名権、「ジャポニウム」有力
理化学研究所が合成した原子番号１１３番の元素が新元素と国際的に認定される見通しになったことが２５日、関係者への取材で分かった。
国際学術機関が来年１月にも決定し、日本が発見した初の新元素として理研に命名権を与える方向で最終調整している。
発見を争ったロシアと米国の共同研究チームを退けて認定される見込みで、科学史に残る大きな成果となる。
元素は物質を構成する基本的な粒子である原子の種類のこと。
未確定を含め１１８番まで見つかっており、米露などが国の威信をかけて発見を競ってきた。
アジアによる新元素の発見は初めてになる。
中略
理研は平成１６年９月、森田浩介研究員（現九州大教授）らが加速器を使って３０番の亜鉛を８３番のビスマスに高速で衝突させ、核融合反応により１１３番の元素合成に成功したと発表。
２４年までに計３個の合成を高い信頼性で確認した。
一方、露米チームは２００４（平成１６）年２月以降、露ドブナ合同原子核研究所で別の手法により合成したと発表。
理研と比べ時期はやや早く、作った個数は圧倒的に多かったが、１１３番元素であることの裏付けが不十分と判断されたとみられる。
露米は１１５番、１１７番、１１８番も発見したと主張し、審査されている。
地球の近くに「生命の存在可能な」惑星発見 「２０年後には判明も」豪大学の研究チーム
米ＣＮＮ（電子版）は地球から１４光年という至近距離に「ハビタブル（生命の存在可能な）」惑星が発見されたと報じた。
これまで発見されたハビタブル惑星の中で地球に最も近い。
この惑星は、地球から１４光年の距離にある赤色矮（わい）星「ウルフ１０６１」を周回する３つの惑星の１つで「ウルフ１０６１ｃ」。オーストラリアのニューサウスウェールズ大学の研究チームが発見した。
この惑星は、極端な暑さや寒さにさらされない「ゴルディロックス＝ハビタブル」圏内にあり、液体の水が存在し得ることが分かった。
中略
ライト氏は「あと２０年もたてば、銀河系に他の知的生命体が存在するかどうかについて、多くのことが分かるだろう」と語った。
研究チームは、南米チリにある欧州南天天文台の３・６メートル望遠鏡を使ってウルフ１０６１を発見した。
※宇宙から考えれば１４光年は近場なのだろうが、水に液体でない物があるのだろうか？ ちゃかしてみた。
逆境からはい上がった「チームあかつき」 奇跡を呼び込んだ勝因は…
金星の周回軌道投入に成功し、鮮明な画像を地球に送ってきた探査機「あかつき」。
５年越しの再挑戦が実を結び、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の研究チームは歓喜に包まれた。
逆境からはい上がり、奇跡的な復活を果たしたチームあかつきの勝因を探った。
■驚きの初画像 ■「寝ても覚めても計算」 ■チームスピリット
中略
困難を乗り越えて、ようやく一歩を踏み出した日本の惑星探査。
新たな道を切り開くことができた最大の要因は、決して諦めない強い気持ちだろう。
惑星探査で日本は欧米やロシアの後を追う立場だが、中村氏はこう強調した。
「世界でやっていても、自分でやってみないと分からないことがあるのではないか。人がやったことでも、歯を食いしばって習得することが大事だ」
※太陽系は決して永遠では無い。
人類は自滅しなければだが、将来必ず地球から離れ、太陽系を脱出しなければならない時代が到来する。
マッハ１・６ ＪＡＸＡが夢の超音速旅客機に挑む 電動有人機も国内初飛行に成功
国産初のジェット旅客機ＭＲＪ（三菱リージョナルジェット）が試験飛行に成功し、新時代の扉を開けた日本の航空機。
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は、その先にある未来の機体について研究を進めている。
超音速旅客機や電動航空機など多彩な翼が大空を舞う日が来るかもしれない。
１５年後にも実証飛行 大出力電池で成功
設備とコストが課題
開発の壁は試験設備だ。
飛行時の空気の流れを検証する風洞設備は不可欠だが、ＪＡＸＡの施設は約半世紀前のもので故障が頻発しており、大規模な改修中。
日本には実証用エンジンを備えた試験設備もない。
次世代機の夢は膨らむが、開発には巨額の投資も必要で、費用対効果を冷静に見極める視点も求められる。
エンジン噴射を実施 軌道投入へ 成否は９日に判明
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は７日午前、探査機「あかつき」を金星の周回軌道に投入するためのエンジン噴射を実施した。予定通りに行われたとみられ、確認作業を進めている。
平成２２年の同じ日に軌道投入に失敗しており、ちょうど５年ぶりの再挑戦。
困難を乗り越え、日本初の惑星探査が実現するか注目される。
投入の成否は９日に判明する見込み。
中略
あかつきは金星の大気などを観測し、謎が多い気象のメカニズムを解明するのが目的。
今回投入を目指す軌道は当初計画より大回りの楕円（だえん）形のため、観測精度は低下するが、チームは「探査の重要性は変わらない」としている。
日本の惑星探査機は「のぞみ」が１５年に火星の周回軌道投入を断念しており、あかつきが成功すれば大きな一歩となる。
金星探査機あかつき 軌道投入、５年目の再挑戦で12月７日にラストチャンス
５年前に金星の周回軌道投入に失敗した探査機「あかつき」が来月７日、再び軌道投入に挑戦する。
今回が本当のラストチャンス。
日本初の惑星探査に向け、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の担当者は入念な準備を続けている。
◆同じ日に再投入 ◆観測精度の低下も ◆苦難克服なるか
■中村正人プロジェクトマネージャ…「自信と不安が半々」
－－教訓をどう生かすか
「前回失敗したところ（主エンジン系統）は今回は全く動かさない。この経験は２０１７年に打ち上げの水星探査計画にも生かされる。失敗に学び、成長につなげたい」
スーパーコンピュータ『京』が２年連続で世界第１位＝『Graph500』で、2期連続の世界一 MAXSCOPE JOURNAL
国産スーパーコンピュータの『京』 が、世界的なスーパーコンピュータのランキング『Graph500』で、2期連続の世
従来は「次世代スーパーコンピュータ」、「汎用京速計算機」、「京速」
文部科学省の次世代スーパーコンピュータ計画の一環として、理化
「京」は、浮動小数点数演算を1秒あたり1京回おこなう処理能力（10ペタフロップス）に由来する。
夢の新素材「セルロースナノファイバー」実用化へ 強度＝鉄の５倍、重量＝５分の１ 製紙各社の開発急ピッチ
夢の素材といわれるセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）の実用化が進んでいる。
植物から作られるＣＮＦは、環境負荷が少ないうえ、鉄よりも軽くて強いといった、さまざまな特長を備え、幅広い分野で利用が見込まれている。
森林資源の豊富な日本の企業にとって、原料調達が容易というメリットもある。
２０３０年には関連市場が１兆円に達するとの予測もある中、製紙会社などが研究開発や用途開拓を加速している。
中略
こうした中、とりわけ実用化に熱心なのが製紙会社だ。
日本製紙は、傘下の日本製紙クレシアからＣＮＦのシートを挟み込んだ大人用紙おむつを１日に発売した。
ＣＮＦに含ませた銀などの金属イオンが、不快な臭いを吸着する仕組みで、消臭機能を従来の３倍に高めた。
ＣＮＦを使った商品の発売は世界で初めてだ。
販売開始に伴い、生産体制も強化。
これまで山口県岩国市の工場に年間３０トンの試験生産ラインはあったが、２０１６年度に初の量産ラインを設け、生産能力を１０倍程度に拡大する方向で検討している。
中略
日本は国土の７割を森林が占めているにもかかわらず、ほとんど活用されず、眠ったまま。
ＣＮＦの普及は、森林資源の有効活用や過疎化の防止に道を開く。
一方、製紙各社は人口減やＩＴ普及によるペーパーレス化を背景にした紙需要の減少に苦しんでいる。
日本製紙連合会によると、紙と段ボール原紙の板紙を合わせた国内需要は、００年の３１９６トンをピークに減少を続け、１４年は２７４３万トンまで落ち込んでいる。
安価な輸入紙の流入や、円安による原材料費の上昇にも苦しむなか、海外進出や低コスト化を進めつつ、新たな事業の柱を育てて「紙頼み」から脱却することが不可欠だ。
政府が昨年打ち出した日本再興戦略で研究促進が明記されるなど、ＣＮＦの重要性は広く認識され始めている。
製紙各社としては、追い風が吹く間に夢を現実させたいところだろう。
※セルロースが世に出て久しいが、技術者の努力により、ようやく日の目を見たのである。
これから商品開発は急ピッチで進むのだろう。
盗聴できない暗号技術、NECが実用化に向けた評価実験を開始
NECは28日、量子暗号システムの実用化に向けた長期のフィールド評価実験を国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）の協力のもと、開始したことを発表した。
中略
こうした技術の開発・推進により、日々高度化するサイバーセキュリティ対策のニーズを満たした装置の提供や利用者の拡大を図っていく。
自動運転車の「目」技術に磨き 高機能のレンズ用樹脂 三井化学
米グーグルが世界初の無人運転を目指して公道試験に入るなど、異業種企業も交えた開発の動きが加速する自動運転車。
日本の素材メーカー各社は、持ち前の技術力を生かす好機と意気込む。
三井化学は、自動運転車の「目」となるカメラのレンズ素材として、高機能樹脂の供給を視野に入れている。
ガラスがリード 信頼関係を源泉に
中略
「納入後に客先でトラブルがあっても解決に赴く。それだけ緊張は強いられるが、顧客との信頼関係が技術力の源泉になっている」。
添田氏はそう付け加える。自動運転車用のレンズ材料の開発は始まったばかり。
三井化学はさらに技術力に磨きをかけ、新市場でのシェア確保を目指す。
※シナ人、韓国人は責任を拒否、日本人は信頼関係を重視、この違いこそ技術開発の基本だろう。
トヨタが「空飛ぶクルマ」！？ 特許を出願、米やネットで話題
トヨタ自動車の米子会社が「空飛ぶ自動車」のための特許を出願したことがわかり、現地のメディアなどで話題になっている。
「未来のモビリティ（移動）社会をリードする」
ことを企業ビジョンに掲げるトヨタだけに、実用化するのかどうか注目が集まっている。
特許のタイトルは「空飛ぶ車（エアロカー）のための積み重ねられる翼」。
北米の開発・生産を統括する子会社、トヨタモーターエンジニアリング＆マニュファクチャリングノースアメリカ（ＴＥＭＡ）が昨年３月に出願した。
資料によると、車の上部に４枚の翼が搭載されており、地上走行時は重ねて収納し、離陸時や飛行時に展開するとみられる。
後部には尾翼のようなものも設置されている。
トヨタ広報部は「こうした特許はトヨタ技術者の頭脳やひらめき、不断の努力、情熱の表れだ」としている。
※利便性を考えれば、道路脇に発着エリアの整備が必要だが・・・
ＬＥＤ照明でネットがサクサク繋がる！ 次世代・可視光通信を東京のベンチャーが量産化
電波を一切使わずＬＥＤ照明が照らす範囲でインターネット接続を可能にする「照明無線ＬＡＮ」を、通信機器ベンチャー「アウトスタンディングテクノロジー」（東京）が開発、量産化に乗り出した。
電波による障害が起きかねない施設などへの導入を進める。
「可視光通信」と呼ばれる技術で、ＬＥＤの光を目に見えないほど速く明滅させて無線通信を行う。
同技術を搭載したＬＥＤ照明（親機）が照らす範囲（高さ１～５メートル）で、受光器（子機）を取り付けたスマートフォン、タブレット端末などを使えばデータ通信ができる。
中略
セキュリティー確保という観点でも、「光源の周囲をカーテンで囲めば、無線通信の外部への漏洩などが防げる」（同氏）。
また将来的には、水中では届かない電波に代わって可視光通信の利用を訴求する構えだ。
同社は８月から「照明無線ＬＡＮ」の量産化に着手。
電波の帯域不足が指摘される中、可視光通信の利用は今後拡大すると予想し、「２０１６年以降、年間１万台の販売を目指す」としている。
※製品が楽しみであるが、技術漏えいにくれぐれも用心されたし！
こうのとり5号機打ち上げ成功 秒読み1分前から
ナシ
※米露が失敗する中、こうのとりが難なく打ち上げに成功、実に誇らしい。
観測ヘリＯＨ１ 密かに敵情を暴く“ニンジャ”の必殺技とは
カワサキの“ニンジャ”といえばオートバイを連想する向きもあるが、自衛隊では川崎重工が中心となって開発した観測ヘリコプター「ＯＨ１」を指す。
その愛称の通り、日本の領土に侵攻・上陸した敵を上空から偵察し、味方の地上攻撃部隊や戦闘ヘリコプター部隊に最新の情報を提供して戦術を支援することを任務とする。
陸上自衛隊の関係者は「ＯＨ１は作戦を実行する上での『目』や『耳』の役割を果たす。
いくら敵より攻撃用の装備や数が勝っていても、正確な情報がなければ作戦の成功はおぼつかない」と指摘する。
中略
今年２月、和歌山県白浜町沖約１００メートルの海上にＯＨ１が不時着する事故が発生した。
乗組員は無事だったが、機体は水没。
ネット上には「貴重な１機が…」と悔やむ声もあがった。
※確か、ユーチューブに動画がアップされている。
日本企業がイージス艦装備に参入へ ＮＳＣ、米への輸出承認
政府は２３日の国家安全保障会議（ＮＳＣ）で、イージス艦の戦闘指揮所に置かれ、戦術情報を表示するディスプレーシステムのソフトウエアなど装備の一部を日本の企業が独自開発し米国に輸出することを承認した。
多数の目標を探知し、瞬時に情報処理して同時に対処するイージスシステム製造への国内企業の参加は初めて。
イージス艦を導入するオーストラリアなど第三国も利用可能となる。
昨年４月に武器禁輸政策を見直し新たに定めた防衛装備移転三原則に基づく承認は４例目。
※日本の最先端技術がようやく世界に羽ばたき始めた様だが、戦争がゲーム化しているのだろう。
久々にいいニュースだ。
今年は残すのは、「心神」だが、いい結果が出るといいのだが・・・
【激撮】「ちきゅう」のマントル掘削計画
世界一の性能を誇る科学掘削船「ちきゅう」。
2005年7月の完成以来、海底下を掘り進み、私たちが知らない地球の姿を解き明かそうとしている。
その究極の目標は、地球内部のマントルへの到達だ。
マントル到達は、最近もち上がった計画ではない。
「ちきゅう」の建設当初からの目標であり、さらにさかのぼれば、1960年代の米国でアポロ計画と並び称されたモホール計画では、マントル到達が“夢”とされていた。
アポロは月に到達したが、こちらは頓挫したままだ。
米国による最後の挑戦から数えて約50年がたった今、ようやく準備が整いつつある。
まず、「ちきゅう」があるし、10年前にはなかった強いパイプやドリルを開発できるめどがついた。
掘削のノウハウも積み重ねてきた。
満を持して日本の科学掘削船がマントルを目指す。
※すごいぞ、日本。
パイプやドリルの技術、シナと韓国にパクられるなよ！
ギネスブック、リニア「時速６０３ｋｍ」を認定 ＪＲ東海
ＪＲ東海は２６日、山梨県の山梨リニア実験線（総延長４２．８キロ）で４月２１日の高速走行試験時にリニア車両「Ｌ０系」が記録した時速６０３キロが、鉄道としての有人走行の世界最高速度としてギネスブックに認定されたと発表した。
同社によると、これまでの記録は同社のリニア車両「ＭＬＸ０１」が平成１５年１２月に記録した時速５８１キロだった。
試験車両だったＭＬＸ０１に対し、Ｌ０系は営業運行での使用を視野に開発された車両という。
ただ、営業時の最高速度は時速５００キロを見込んでいる。
※国鉄民営化の成果だろう。
夢の原子炉・もんじゅは再起できるのか？ 三菱重工出身の新理事長が抜本改革へ 「技術者魂を忘れるな！」
機器の相次ぐ点検漏れがあった高速増殖炉原型炉「もんじゅ」（福井県）への逆風が止まない。
原子力規制委員会による運転再開停止命令が出てから５月で丸２年。
高速増殖炉は、消費した以上の燃料を生む「夢の原子炉」と呼ばれ、原子力関係者の期待を集めていたが、一向に実現する気配がない。
もんじゅを運営する日本原子力研究開発機構は、今年４月に理事長を交代し、再起にかけている。
もんじゅ報告書は「信頼性に疑問抱く」 規制委「決心や覚悟はあるのか」 「活断層」のハードルも
中略
海外での研究開発も進んでおり、高速炉でロシアが２０２５年に商用炉の運転を開始、中国が３０年ごろに商用炉の導入を目指している。
技術大国、日本がつまずいている間に、その優位が失われつつある。もんじゅの再起は、日本の再起でもあり、原子力機構の奮闘にかかっている。
※頑張れ日本、諦めたら事は成し得ない。
奇跡起こす日本の新幹線、それを支える「7人の侍」―中国メディア
2015年6月10日、中国科技網は、日本の華字紙・中文導報の副編集長である張石（ジャン・シー）氏が、日本の新幹線についてつづったコラムを掲載した。
日本の交通は安全で時間通りに運行することで有名だが、新幹線に至っては1964年の開通以来人身事故を起こしていないなど、数々の奇跡を起こしている。
日本の新幹線が高水準な安全と利便性を実現できている背景には、日本人の細部にまで手を抜かない姿勢が影響している。
東海道新幹線では毎日1000人前後の作業員がレールや架線の点検を行っており、夜間には「7人の侍」と呼ばれる7人1組のグループが、線路に異物が落ちていないかライトで照らしながら丁寧に点検を行っている。
こうした万が一の事態を未然に防ぐ日々の努力と、先進的なシステムが日本の新幹線の安全と時間通りに運行する奇跡を作り出している。
※細部に亘り手を抜かない日本人気質が最先端技術を支えているのである。
何処も真似が出来まい。
これも日本民族の誇りである。
ロボットの居合斬りに「日本凄い」
一刀両断ッ！ロボットの居合斬り動画がスゴすぎる ユーチューブ動画はこちら
産業用ロボットメーカーの安川電機が6月5日に公開した、“ロボットが居合い斬りをする”動画が、公開から1週間で320万回以上の再生回数と大きな反響を呼んでいる。
これは安川電機の創立100周年記念事業「YASKAWA BUSHIDO PROJECT」の一環。
産業用ロボット「MOTOMAN-MH24」が、居合術家・町井勲さんの剣技を忠実に再現しようとする取り組みだ。
同社のリリースによると、今回の“挑戦”にあたり、同社は町井さんの剣技をモーションキャプチャした後、3D解析。
そのデータをもとにプログラミングを行ったという。
そして刀を何本も駄目にしながら、町井さんに協力のもと、刀の入射角度や速度の調整を繰り返した。
“俊敏性”“正確性”“しなやかさ”を高次元に融合させるという「産業用ロボットの性能限界」に挑んだ「MOTOMAN-MH24」は、居合術の基本形である「四方斬り」「袈裟斬り」「斬り上げ」「水平斬り」、そして「人間とロボットによる千本斬り」を実現した。
動画には、町井さんとロボットが、まるで互いの技で心通わせているかのような姿も収められているほか、最後に一礼をするなど、武士道が大事にする礼節や相手を思いやる心をも表現している。
中略
同社では、この企画を「安川電機に連綿と受け継がれる“ものづくりスピリット”を世界に向けて発信する」ことを目的としており、実際に海外メディアでも広く取り上げられているが、日本の多くのネットユーザーにとっても、改めて「日本」に誇りをもつきっかけとなったようだ。
※凄いぞ、日本！
次世代ロケットＨ３は海外をどこまで追撃できるのか？ 打ち上げ能力はＨ２Ａの１・５倍 費用は半分
平成３２年の実用化を目指して開発中の次世代大型ロケット「Ｈ３」（仮称）。国産大型ロケット「Ｈ２Ａ」の後継機となるが、打ち上げ能力は１・５倍、費用は約半分という高性能を誇る。
これまで世界最高水準の打ち上げ成功率を誇りながら、欧州などの海外勢に市場競争で劣勢を強いられてきた日本。
この秋には、つなぎとして改良型Ｈ２Ａも投入されるが、Ｈ３は大きな期待を背負っている。
世界市場に「切り込み」 Ｈ２ＡはＨ３登場までの“つなぎ” 改良型Ｈ２Ａでひとまずしのぐ 海外勢も次世代機で対抗
中略
５年前に登場した米スペースＸ社の大型機ファルコン９は低価格が売り物で、急速に存在感を高めてきた。
１段ロケットの回収試験は失敗が続いているものの、安定して成功するようになれば低価格化がさらに可能になる。
日本を含む各国にとって大きな脅威となりそうだ。
ロシアはプロトンの後継機を含む新シリーズ「アンガラ」の開発を進めている。
※頑張れ、日本！ アジアの国々の為に・・・
次世代エネルギー「核融合発電」 廃棄物なし、建設費数兆円
太陽で起きている核融合反応を再現し、原発に代わる次世代エネルギーに－。
そんな研究が茨城県那珂（なか）市で進められている。
実現すれば、海水から燃料が取れ、高レベル放射性廃棄物を出さずに膨大なエネルギーが得られるとされる。
だが、発電所を１基建設するのに数兆円といわれる高コストということもあり、研究には期待と疑問の声が上がる。
那珂市の日本原子力研究開発機構那珂核融合研究所によると、核融合とは軽い原子核同士がくっつき、重い原子核に変わること。
その際に膨大なエネルギーが生じる。
発電する核融合炉では、電子レンジのように電磁波を炉内に当てることで、燃料の重水素と三重水素（トリチウム）を１億度以上に加熱、高速で原子核が飛び交うプラズマ状態を作り出す。
※核融合発電、摂氏１億度を一定の容器に封じ込めるのか？ 素人には丸で理解出来ない、
世界のガン（中国）を消す日米「レーザー相殺手術」
左翼や野党の多くは、今国会で関連法案成立を目指す安倍晋三政権の安全保障政策を「米国の戦争に巻き込まれる」「戦争に突き進む」と批判するが、既に米国は中国との“一戦”を視野に入れている。
米戦略予算評価センターが１月に発表した《相殺戦略＝オフセット・ストラテジー》や、直前の２０１４年１１月に米国防総省が公表した《国防イノベーション・イニシアチブ＝ＤＩＩ》が、覚悟を裏付ける。
主敵は中国 超電磁砲と電磁波版ＭＤ 科学で「飽和攻撃」に対抗
中略
もっとも中国は既に、一部の電磁波兵器を遮断できる「防衛網」を確保した。
ＰＭ２．５の大気汚染は、波長にもよるが電磁波を遮断する。
人民の健康を損ねる真っ黒な空が「人民の盾」ではないと信じたい。
※宇宙戦艦ヤマトさながらである。
日本が「地球上で最強」のディーゼル潜水艦技術を豪州に輸出＝「韓国は同盟から完全に除外？」「韓国にも日本の技術移転を」―韓国ネット
2015年5月19日、韓国のテレビ局SBSは、日本が最新鋭のディーゼル潜水艦製造技術をオーストラリアに輸出すると報じた。
日本初となる武器製造技術の輸出で、日米豪が連携して中国を牽制する構図が確立しつつある。
対象となるのは、日本の最新鋭「そうりゅう」型ディーゼル潜水艦だ。
ディーゼル潜水艦の中では、最大の排水量4200トン。現在6隻の配置が完了しており、4隻がさらに製造中だ。
浮上せずに2週間以上もの水中行動が可能で、水深500メートルまで潜水することができる。
また、世界最高水準の静粛性まで備え、「地球上で最強のディーゼル潜水艦」と評価されている。
日本は18日の安全保障会議で、「そうりゅう」型ディーゼル潜水艦の製造技術をオーストラリアに提供することを決定。
武器技術輸出の初の事例となる。日本は昨年、武器と関連技術の輸出を禁止してきた武器輸出禁止三原則を廃止し、武器輸出を条件付きで認める「防衛装備移転三原則」を新たに設けている。
※国内で未だニュースになっていないのだが・・・
豪潜水艦受注「日本内定」覆り独仏と激突 日本の“消極的”に懸念
日本製の採用は間違いないとみられていた最大５００億豪ドル（約４兆６４００億円）規模のオーストラリアの次期潜水艦受注の行方が混とんとしてきた。
豪州国内での建造を求める声の高まりを背景に、豪州政府が日独仏３カ国の中から選定する方針を表明。
これを受け、欧州勢が現地生産方式を前面に出し攻勢を強めているのに対し、日本は受注を争う姿勢を今のところ明確にしていない。
昨年、安全保障強化や防衛産業の基盤維持などを狙いに「武器輸出三原則」に代わり制定された「防衛装備移転三原則」の下で日本が防衛装備の海外移転にどう取り組むかを海外に示す初の大型案件となるだけに、関係者の間には日本が敗れた場合の影響を懸念する声が出ている。
安倍－アボット会談で合意 豪州で国内生産を求める動き 日本の技術は「至宝の技術」
スタートラインについていない日本 リーダーシップ欠如
中略
国家安全保障会議（ＮＳＣ）顧問やジャパン・マリン・ユナイテッド顧問を務める元海上自衛隊司令官の香田洋二氏はアデレードでの潜水艦の会議に個人として参加した。
香田氏は「現地の関係者の話を聞く中で、日本は、より積極的な対応を求められていることをひしひしと感じた」と話した。
※オーストラリアは親シナ人が多く、スパイされる可能性が大である。
日本は至宝の軍事技術を銭だけの目的で売り渡すのは愚か、現地生産、共同生産はあり得ない。
日本の技術の優位性を失い日本の安全保障に大きく関わる問題である。
香田はこの事さえ懸念しないのか？ 白人を信用してはならない。
「米国への全面依存を脱却すべく、技術の蓄積図っていく」防衛副大臣
左藤章防衛副大臣はインタビューに応じ、航空自衛隊の戦闘機「Ｆ２」の後継となるステルス戦闘機「Ｆ３」（仮称）について、完成すれば対艦戦闘力だけでなく、優れた対空戦闘力を持つことになるとの見通しを明らかにし、「歴史的な転換点になる」 と述べた。
Ｆ３の具体的な開発方針については、国際的な共同開発を視野に入れながらも、特定の国への依存体質からの脱却に向け、国産技術の蓄積を推進する考えを示した。
－－次期戦闘機は国産を目指すのか
－－国産の利点は
－－経済的な効果への貢献は
－－輸出などが弾力化された防衛装備移転三原則の下で、次期戦闘機は輸出の可能性もにらんだ設計にするのか
－－日本の技術で優れた戦闘機を開発できるのではないか
「個人的にはその通りになると期待している。歴史的に大きな転換点になるだろう。特に日本にはステルス関連で機体の構造や材料、エンジン周りの優れた技術がある。どれだけ日本の技術が世界に認められるか分からないが、しっかり作ることで対艦能力だけでなく、対空能力もかなりの水準までいけるのではないか。優れた戦闘機には抑止力を高める効果があるということを強調しておきたい」
※引くな日本！
「Ｆ－３５Ｃ」戦闘機では「Ｊ－２０」戦闘機に対抗できぬ！・・・「米国が第６世代戦闘機を開発する真相」＝中国メディア
中国メディアの環球網はこのほど「米軍の『Ｆ－３５Ｃ』は（中国が開発中の）『Ｊ－２０』に対抗の術（すべ）なし。
第６世代機を開発し挑戦への対抗を欲す」と題する記事を掲載した。
記事は米国海軍が第６世代戦闘機として開発を決めた「Ｆ／Ａ－ＸＸ」について、設計の要となっているのは対空作戦能力の向上と指摘。
米国海軍高官の発言として、開発の理由を「『Ｆ／Ａ－１８Ｅ／Ｆ スーパーホーネット』や『Ｆ－３５Ｃ』では、『Ｊ－２０』（殲－２０）やロシアの『ＰＡＫ ＦＡ（Ｔ－５０）』に対抗するのは難しいから」と紹介した。
米軍需産業の上層部からは「特に、中国の『Ｊ－２０』が脅威だ」、「中ロの新型戦闘機とミサイル発射技術を見るに、われわれの優勢さは縮小しつつある」と述べ、パイロットの技量などを合わせた上で、「われわれが確実に優勢なのは『Ｆ－２２』だけ」と述べたという。
中略
肉体と精神を酷使するパイロットの「職業人としての寿命」は短く、３０代までがほぼ限界とされる。
したがって、中国が将来にわたっても「Ｊ－２０の人海戦術」を実施できるかどうかには疑問が残る。
米国に限らず一般に、軍関係者や軍需産業関係者は「自軍に対する脅威」を大げさに語る傾向がある。
「立場上、脅威の過小評価は許されない」、「脅威を強調した方が予算獲得に有利」との２つの側面があると理解できる。
※シナはＪ－２０は未だ完成していないが、アメリがＪ－２Ｏを脅威と言った。
アメリカは防衛上布石を打ったのだろうが、日本に何か悪い予感が・・・・・・・・する。
ウエアラブル、ゲノム解析、機能性野菜、次世代パソコン…進化する“お家芸” 世界を牽引
戦後日本の成長を牽引した技術力。
欧米や韓国の猛追で、差別化も難しい状況になっているものの、緻密、精巧、革新的な“お家芸”はまだまだ追随を許さない。
次世代の「ニッポン」を支える技術は着実に進歩している。
離れていても“一心同体” 人間の能力広げるウエアラブル 遠隔操作ロボや人工筋肉で先行
「ＤＮＡシークエンサー」 ヒトゲノム解読 「１時間１万円」へ
機能性野菜 他業種の技を活用、工場育ち「低カリウムレタス」
ポスト「京」スパコン、世界一目指し開発本格化、東京五輪で活用も
※すごいぞ日本！ 日本は技術漏えいの防止対策が急務である。
ＦＳＸ摩擦の時代とは環境違う、真の共同開発を…ＦＳＸ紛争関わったジェームス・アワー氏語る
米国防総省安全保障局日本部長として１９８０年代の「ＦＳＸ（次期支援戦闘機、現在の「Ｆ２」戦闘機）紛争」に関わった米ヴァンダービルト大（テネシー州）のジェームス・アワー教授は電子メールによるインタビューに応じた。
この中でＦＳＸ紛争をめぐる米国側の舞台裏を明らかにするとともに、Ｆ２の後継となるステルス戦闘機「Ｆ３」（仮称）について、米国政府が開発計画に介入することはないとの見通しを示した。
この上で、Ｆ３を日米共同で開発すべきだと提言した。
－－日本政府が次期戦闘機の国産方針を米国に打診した場合、米政府はどう反応するとみているか
－－国産方針推進者には『強い米大統領が就任すれば日本の国産機開発計画に介入する可能性がある』との危惧もある
－－戦闘機（特に最新鋭の第５世代戦闘機）の開発をめぐる日本の技術水準をどう評価するか。
また米航空機メーカーがＦＳＸ紛争の時と同様に日本のライバルを警戒し阻止しようとする可能性は
－－国産戦闘機開発は航空機産業や雇用の拡大などの利点があるが、その他の観点ではどうか
※彼からは何時も陰ながら応援してくれて感謝しているが、余りにも虫のいい話では無いのか？ 日本は開発に高額な予算が必要としようが、物作りの独自技術が必要であり、決して衰退させてはならない。
日本は、帝国時代の技術を引き継ぎ、戦後７０年間磨かれ続けていれば違う次元へと発展していた可能性がある。
二度の過ちを繰り返してはならない。
日本から消えぬ「Ｆ２のトラウマ」 純国産か共同開発か
航空自衛隊の戦闘機「Ｆ２」の後継となるステルス戦闘機「Ｆ３」（仮称）の開発計画が具体化するのに伴い、Ｆ３を純国産機とするか米国などとの共同開発機とするかの議論が本格化する。
国内の防衛関係者の間には、１９８０年代に日米間で起きた「次期支援戦闘機（ＦＳＸ）」をめぐる摩擦の記憶が根強く残り、日本のＦ３開発方針に再び米国政府が介入しかねないと懸念する声も出ている。
こじれた対米関係 輸出検討余地も 「第６世代」想定は不可欠 法外に高いコスト 陳腐化のリスク
中略
ステルス戦闘機の開発には巨額の費用がかかる。
半面、進め方によっては安全保障だけでなく、経済や外交などさまざまな分野で国益につなげることも可能だ。
投じられる血税を無駄にしないためにも、戦略的視点を持ちながら計画を練り上げていく必要がある。
※日本は積極的に独自開発を進めるべきだ。
アメリカは自国の防衛産業への影響を考えるだろうが・・・最悪の場合、ピン撥ねしろよ。